「EBITDAって何？EBITとの違いは？」
「EV/EBITDA倍率とは？」
企業価値を図る指標として近年注目されているEBITDAですが、似たような指標にEBITなどがあり、名前もとっつきにくく、大変ややこしいですよね。
この記事では、EBITDAの計算方法やEBITとの違い、また、EBITDAを用いた関連指標についても具体的に解説しています。
M&Aや株式投資の際の企業収益力を図る指標として用いられるEBITDAについて基礎から学んでいきましょう！
１．EBITDAとは？
まずは、EBITDAとはそもそも何なのかについて解説します。
EBITDAとは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略語で、直訳すると「金利支払前・税金支払前・減価償却費控除前の利益」です。
統一された読み方は定着しておらず、「イービットディーエー」や「イービットダー」などと発音されます。
（１）EBITDAの計算方法
EBITDAの用い方について説明する前に、先にEBITDAの算出方法を確認しましょう。
先ほどの定義に従うと、EBITDAは以下のように算出されることになります。
EBITDA＝当期純利益＋支払利息＋税金＋減価償却費
※厳密には受取利息なども考慮しなければならないため、簡易的な計算式と捉えてください。
この点、当期純利益とは営業利益に税金と支払利息を戻したものですから、上の計算式をさらに簡略化することもできます。
EBITDA＝営業利益＋減価償却費
また、経常利益を用いて以下のように算出することもできます。
EBITDA＝経常利益＋支払利息＋減価償却費
計算方法によっては数値が変化する場合もあるため、企業がEBITDAを自ら表示している場合には、その計算方法にも注意するようにしましょう。
日本の企業でEBITDAを決算項目として発表している企業はまだ少数派ですが、これらの式をもとに自力でEBITDAを算出することが可能です。
（２）EBITとの違い
EBITDAに先立って用いられてきた指標として、EBITがあります。
EBITとは「Earnings Before Interest, Taxes」の頭文字を取ったもので、直訳すると「金利支払前・税金支払前の利益」です。
したがって、EBITDAとEBITの違いは、利益計算にあたって減価償却費を考慮するか否かにあります。
EBITは支払利息と支払税金の影響を受けずに企業の収益力を測ることができるため、借入金の多いスタートアップ企業などの経営状況分析に用いることができます。
他方、EBITは営業利益との差異があまりないことから、実際にはあまり用いられてきませんでした。
その点、EBITDAは減価償却費も控除して算出することができるため、企業の純粋な収益力を測る際にはEBITよりも優れた指標であるといえます。
２．EBITDAを用いるメリット
ここまで述べてきたように、EBITDAの特徴は減価償却費を加えて計算することにあります。
減価償却費は実際の現金の動きを伴わず、また、算出方法や会計年度によって大きく変動するため、減価償却費を差し引く指標では企業の収益力を測ることができません。
この点、EBITDAは減価償却費を加算するため、企業がもつキャッシュベースでの収益力を測ることができます。
以下からはEBITDAの具体的なメリットについて3つ説明していきます。
（１）年度ごとの収益力を比較できる
EBITDAは減価償却費による影響を受けないため、ある企業の年度ごとの収益力の変化を比較することができます。
そもそも設備投資は毎期ごとに一定の額を行うものではなく、年度ごとに大きな差異が生じるものです。
設備投資の多い年度の場合、有形固定資産のうち減価償却費の割合が大きくなり、営業利益が小さく計上されてしまうため、営業利益は収益力算出方法としては不適格です。
一方EBITDAを用いれば、減価償却費に左右されず、キャッシュベースでの本業の収入がどれほどあったのかを分析することができます。
（２）企業間の収益力を比較できる
EBITDAを用いれば、同業種間・異業種間を問わず、企業間の収益力を比較・分析することができます。
減価償却費の計上方法は企業によって異なり、設備投資額や償却方法は業種によっても異なります。
また、減価償却費は企業の利益状況に合わせて会計年度ごとの計上額操作を行うことも可能です。
EBITDAは減価償却費控除前の収益力を測ることができるため、企業がもつ本来の収益力を分析できます。
（３）海外企業との収益力を比較できる
EBITDAを用いれば、日本企業と海外企業との収益力を比較することもできます。
繰り返しになりますが、EBITDAとは「金利支払前・税金支払前・減価償却費控除前の利益」のことです。
利率、税制や税率、減価償却費方法は国や地域によって異なるため、営業利益などの指標を用いて国内と海外の企業の収益力を比較することは困難です。
そこで、これらの影響を排除するEBITDAを用いることにより、国籍をまたいた企業間の
収益力を比較することができます。
３．EBITDAの注意点
ここまでみてきたように、EBITDAは企業のもつキャッシュベースでの収益力を分析する上で非常に使い勝手のよい指標です。
しかし、EBITDAの計算方法に由来するデメリットがある点についても注意しておかなければなりません。
今回はEBITDAを用いる上で注意すべきデメリットについて、以下の2点を紹介します。
（１）設備投資の影響を排除してしまう
EBITDAが減価償却費控除前の収益力を分析できるという点について、さきほどはメリットのみを強調して紹介しました。
しかしその一方で、減価償却費控除前の額を評価する場合、過度な設備投資によって経営が圧迫されているという状況を見出すことができなくなります。
M&Aや株式投資において企業のファンダメンタルを分析する場合、その企業が安定して継続的な利益を上げることができるかが最大の焦点となります。
この点、設備投資による影響を考慮できないEBITDAのみで企業分析を行うことは危険性を伴います。
（２）あくまでも簡易的な指標である
EBITDAは、キャッシュフローを測るための指標であることは上述のとおりですが、計算式も便宜的なものであるため、正確なキャッシュフローを算出できるわけではありません。
EBITDAの場合には、税金や運転資本の多寡など、企業の本当のキャッシュフローを考慮することができません。
また、設備投資のほかに、在庫の評価や売掛金の増減なども評価することができません。
そのため、あくまでEBTDAはキャッシュフローを測るためのひとつの指標に過ぎないということを念頭に、参考程度に用いるようにしてください。
４．EV/EBITDA倍率とは？
M&Aや資本投下の場面では、EV/EBITDA倍率という指標が用いられることがあります。
EV/EBITDAについては特に、簡易買収倍率と呼ばれることもあります。
EVとは企業価値のことであり、株式会社の場合には、「時価総額＋有利子負債−現金」によって算出されます。
このEVが、EBITDAの何倍になっているかを計算することにより、買収にかかるコストをEBITDAの何年分で回収できるかを算出することができます。
（１）EV/EBITDA倍率の目的
EV/EBITDAを用いることにより、ある会社を買収する場合に、買収コストを何年で回収することができるかを判断することができます。
したがって、買収価格を決定する際などにEV/EBITDA倍率が基準として用いられることがあります。
EV/EBITDA倍率が低いほど、短期間での買収資金の回収が可能であることとなるため、買収先としては「お買い得」な企業として判断されます。
一般に、EV/EBITDA倍率が6倍から7倍（6年から7年でコストを回収できる）が目安とされていますが、スタートアップ企業の場合には2~3倍ほどでM&Aが行われることもあります。
企業価値を評価する基準には様々なものがありますが、算出が容易なEV/EBITDAが最近ではよく用いられるようです。
企業価値の算出方法については、以下の記事もご覧ください。
（２）EV/EBITDA倍率の計算方法
EV/EBITDA倍率の計算方法について、具体例を用いて紹介します。
EV/EBITDA倍率=EV÷EBITDA
※EV=時価総額＋有利子負債−現金
例えば、EBITDAが2億円の企業が、時価総額5億円、有利子負債2億円、現金1億円であった場合、EV/EBITDAは以下のように算出されます。
EV=5＋2−1＝6億円
EV/EBITDA=6÷2=3
上の例の場合、EV/EBITDA倍率が3、すなわち、負債も含めた企業買収コストを3年で回収できることとなるため、非常に割安な買収であると評価できます。
５．DEBT/EBITDA倍率とは？
DEBT/EBITDA倍率とは、「即座に返済できない借入金」がEBITDAの何倍あるかを測る指標のことで、EBITDA有利子負債倍率と呼ばれることもあります。
ここにいうDEBTとは有利子負債のことであり、負債総額から現金預金を引くことによって算出されます。
DEBT/EBITDA倍率が低いほど、その企業が有利子負債を短期間で返済できるということになります。
（１）DEBT/EBITDA倍率の目的
DEBTは当然少ないに越したことはありませんが、DEBTの大小は当該企業のキャッシュベースでの収益力の大小と相関的に判断されるため、M&Aの際などにDEBT/EBITDA倍率が用いられます。
銀行が企業へ融資する際には、一般的に、7~10年での返済が可能であるかを目安として、経営の健全性が判断されるといいます。
そのため、M&Aの際にも、DEBT/EBITDA倍率が7~10の値であることが望ましいとされています。
ただし、これまで述べてきたように、EBITDAは税金や設備投資額を考慮しません。
したがって、設備投資額が多い業種の場合には、DEBT/EBITDA倍率が適正に機能しない場合もあるため、注意が必要です。
（２）DEBT/EBITDA倍率の計算方法
DEBT/EBITDA倍率の計算方法を確認しましょう。
DEBT=有利子負債額=借入金-現預金
DEBT/EBITDA倍率=DEBT÷EBITDA
こちらも、具体例を用いて計算してみましょう。
例えば、EBITDAが2億円の企業が、今期の借入金5億円、現預金が1億円であった場合を想定してみます。
そのとき、当該企業のDEBT/EBITDA倍率は以下のように算出されます。
EV=5-1=4
EV/EBITDA=4÷2=2
この場合には、EV/EBITDA倍率は2であることから、当該企業はDEBTをEBITDA2年分で返済できることとなります。
６．まとめ
この記事では、M&Aや株式投資などでよく用いられるEBITDAと、それに関するEV/EBITDA倍率、DEBT/EBITDA倍率について紹介しました。
これらの指標は、投資家の側だけではなく、スタートアップの経営側にも是非知っておいていただきたい指標です。
国際的に決算発表などでEBITDAを用いるケースが増加していることから、今後は日本においてもスタンダードな指標になることも考えられます。
計算方法等は非常にシンプルですので、この期にしっかり自社の数値を計算してみてはいかがでしょうか。
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